「ソーラータウンフォーラム」開催！

オール電化JPの入沢です。

3日、「ソーラータウンフォーラム〜太陽光社会をめざして〜」（主催: 毎日新聞社、共催: 一般社団法人太陽光発電協会　太陽光発電普及拡大センター（J-PEC）、後援: 経済産業省資源エネルギー丁）が東京・丸ビルホールでありました。



「ソーラータウンフォーラム」は、地球温暖化が議論される中、クリーンエネルギーとして注目を浴びている太陽光発電への理解を深めてもらうための一般向けのフォーラムです。
来場者は約150名程。若者から高齢者、子供連れの家族もいるというように幅広い年齢層が来場していました。

最初に、経済産業省資源エネルギー庁・石田徹長官の「太陽光社会をめざして」とのテーマで、国からの太陽光発電への取り組みについての話がありました。
国は、補助金などの刺激策による普及でパネルの量産効果、またメーカーなどへの数十億円の研究開発費により3〜5年度にパネルの価格を半分にすることを目指しているとのことです。
さらに、太陽光発電が普及することで施工、製造、販売などで約10兆円、11万人の雇用を確保する経済効果があると説明していました。

次に、東京大学気候システム研究センター・木本昌秀副センター長が、本当に地球温暖化に進んでいるのかをデータを使い科学的な側面から検証しました。
難しくなる科学的な結果を、一般の人にもわかるよう面白く話をしていたのが印象的でした。
その中で「地球は温暖化していない！」との主張にもデータを元にしっかりと反論を示していました。

最後は、パネルディスカッションです。
パネリストは、
柏木孝夫（経済産業省総合資源エネルギー調査会新エネルギー部会長、東京工業大学総合研究院教授）
辰巳菊子（社団法人日本消費生活アドバイザー・コンサルタント協会常任理事・環境委員長）
杉本完蔵（一般社団法人太陽光発電協会幹事）
根本美緒（フリーキャスター、気象予報士、3R推進マイスター）
の4名です。

柏木氏と杉本氏は専門家の立場から太陽光発電は地球温暖化阻止と産業振興の面から新エネルギーとしてもっとも将来性が高いと話していました。
また、北海道など北の地方は太陽光発電が不利と思われていますが、気温が低い方が液晶の効率が良いのでその面で有利に働き十分実用になるとのことです。
一方、辰巳氏、根本氏は消費者の立場から発言しました。
両氏は、現在太陽光発電の導入を考えても安心して任せられる施工店の情報が見つからないと感想を述べました。また、導入後数年して施工したお店が太陽光発電の事業を止めた場合の補修・故障時の問い合せ先がわからないのが不安とも話していました。
これに対して、杉本氏はJ-PECの立場から今年3,800名の講習をして安心して任せられる施工店を増やしていると説明しました。施工ガイドラインにもアフターメンテナンスを含める予定との話しています。

ほとんどの来場者が3時間のフォーラムを最後まで聞いていました。時間の関係で質疑応答はありませんでしたが、一般の方の関心の高さを実感しました。

このフォーラムの内容は8月下旬の毎日新聞に特集で掲載されます。